ニュースレターは、一度や二度、思いつきで発信してもあまり効果はありません。
それなら、ダイレクトメールに代表されるセールスレターを送付する方が、売上向上の効果は高いと言えます。
しかし、ニュースレターを継続して出し続けることによって、お客様からの信頼度が向上し、売上アップにつなげることが出来ます。
１、ニュースレターの目的
ニュースレターの目的は、セールスレターの目的である「商品の売り込み」ではなく、「自社の売り込み」にあります。
つまり、商品そのものを紹介して、直接購入してもらうというものではなく、自社を知ってもらい、自社のファンになってもらうというのが目的になるのです。
２、ニュースレターの内容
ニュースレターは、自社を知ってもらい、自社のファンを作ることが目的ですので、その内容は、商品の説明や売り込みではなく、読者に役立つ情報や、読者が欲している情報となります。
つまり、お客様にとって、普段知ることのできない情報が、ニュースレターを通じて知ることが出来る、といった内容になります。
３、ニュースレターによって信頼度が上がる理由
ニュースレターを単発ではなく、継続して発信し続けることによって、以下の理由からお客様の信頼度向上が見込めます。
１、お客様が知りたい情報を知ることが出来る
ニュースレターでは、商品のセールスではなく、あくまでお客様は、お客様の知りたい情報や、その業界を取り巻く環境の変化、お店の裏話といった、お客様ご自身が興味のある情報を発信することになります。
そのため、お客様は、ニュースレターを受け取ったからと言って、すぐにお店に足を運ぼうという気にはなりません。
しかし、ニュースレターを読みつづけることによって、「こんな良い情報をくれる会社であれば、次回も利用しよう」という気持ちにつなげることができます。
これは裏を返せば、「こんな良い情報をくれる会社だから、信頼出来る会社だ」という感情が芽生えていると言い換えることができます。
つまり、お客様にとって、知りたい情報を発信し続けることによって、信頼感を得ることができます。
２、お客様に共感していただく
ニュースレターでは、お客様の知りたい情報を発信することになりますが、その中には自社での苦労話（〇〇したから苦労した。だから商品を購入して！といった内容や、他のお客様のクレームに苦労したと言った、お客様にネガティブな感情を与える内容ではなく、お客様をほっこりさせるような苦労話）をすることで、お客様に共感を抱いていただく事ができます。
人の心理として、自社の優秀なところばかりを並び立てられても、信頼は得られません。
友人に自慢話をずっと聞せたとしても好感度が上がらないのと同様に、ニュースレターに会社の自慢ばかりを載せたとしても、それは、お客様の信頼度向上につなげることができず、徐々にニュースレターを読んでもらえなくなるというように、逆効果となります。
しかし、優秀なところだけでなく、苦労話や失敗談を載せることによって、優秀な点ばかりが書かれたニュースレターを読むよりも、お客様に親近感を持っていただく事ができます。
また、その苦労話や失敗談が「あるある話」であればあるほど、お客様に共感していただくことができます。
この共感が、時間とともに「このように情報をオープンにしてくれる会社は、信頼できる会社だ」という感情につながることで、信頼感を得ることができます。
３、継続することで自社の実直さをアピール
ニュースレターは、継続してはじめて効果を得ることができます。いくら自社が優秀な点を記載したり、苦労話や失敗談を掲載したとしても、１回や２回、情報を発信したくらいでは、少ししか信頼感を得ることができません。
この「継続」という行為そのものが、信頼感を得ることが出来る最も重要なポイントとなります。
ニュースレターの発信を継続して行うことで、受け取ったお客様からは自社の実直さを感じることができます。
ニュースレターは、契約上かならず発行しなければならない会報誌などと違って、会社から「勝手に」送付されてくるものです。
それが、決められた日に、毎月届くというものであれば、受け取ったお客様からみると、その会社が実直であると感じ、信頼度向上に繋がります。
４、まとめ
ニュースレターは、セールスレターと異なり、単発で発信しても売上アップに直結することはできません。
ニュースレターは、「お客様にとって役立つ情報」や「お客様に共感を得られる情報」を「継続」して初めてお客様の信頼度向上に繋がり、結果として売上高アップに貢献できるツールとなるのです。
しかし、セールスレターと違い、お客様の信頼度が向上するということは、短期的に売上高が向上するというわけではなく、継続して自社で購入してくれる、所謂「ファン」が増加することになりますので、効果が出るまでは時間がかかりますが、効果が現れたら、その後は長期的な売上高の向上につながる、非常に大切なツールであるといえるのです。
